医療法人海心会コーラルメディカルクリニックでは「特定健康診断」を受けることができます。
特定健診は、健康診断の一種であり、40歳から74歳までの健康保険被保険者の方が対象で、メタボリックシンドロームに注目した健診です。
特定健診の目的
Purpose
特定健診を定期的的に受けることで、ご自身の健康状態を把握し早期に病気や健康リスクを発見することができる重要な検査です。特定健診では、年齢や性別に応じて異なる検査項目が含まれており、個々の健康状態に合わせた適切なケアを受けるための情報を提供します。
特定健診は、生活習慣の改善や早期治療によって、病気の予防や進行を防ぐ重要な役割を果たします。特に、がんや糖尿病、高血圧などの生活習慣病の早期発見が期待されます。また、健診結果に基づいて医師や専門家との相談を行うことで、健康に対する意識を高め、健康な生活を送るためのアドバイスを受けることができます。
健康な身体と心は充実した日々を送るための基盤です。特定健診を受けることで、自身の健康状態を把握し、予防と早期治療に取り組むことで、より豊かな生活を実現することができるでしょう。早めの受診をお勧めします。
特定健診を受けなかった場合
特定健診は、国の法律によって、医療保険者が40歳以上の加入者を対象に実施することが義務付けられた健診です。
被保険者の方には健診を受診する義務(強制力)はありませんが、生活習慣病予防や御自身の健康を継続して確認するためにも、年に1回、特定健診を受けてご自身の健康管理に役立てくいただくことをお勧めします。
特定健診を受診するメリット
- 少ない自己負担で健康チェックができる
- 生活習慣病の予防と早期発見
- かかりつけ医で受けられます
- OTC医薬品（医師の処方箋がなくても薬局などで購入可能）が活用できる
- セルフメディケーション税制（OTC医薬品の購入額がある一定の額を超えたときにその金額分が、課税所得から差し引かれる制度）
特定健診の検査項目
Period
特定健診には下記のような項目があります
| 検査項目 |
|---|
| 身体計測(身長,体重,BMI,腹囲) |
| 身体診察 |
| 血圧 |
| 脂質検査(中性脂肪,HDLコレステロール,LDLコレステロール) |
血糖検査
|
| 肝機能検査(GOT,GPT,γ-GTP) |
| 尿検査(尿糖,尿蛋白) |
医師が認めた場合は下記のような検査も行われます。
| 検査項目 |
|---|
| 眼底検査 |
| 貧血検査(赤血球数,ヘモグロビン値,ヘマトクリット値) |
| 血清クレアチニン検査（腎臓の検査） |
特定健診の実施期間
特定健診は年に1度受けることができます。
令和５年度の場合は、受診券がお手元に届いてから令和６年３月３１日まで（受診券は４月下旬から順次発送しています）。
特定健診の自己負担額
特定健診の受診券を持たずに健診を受けると検診費用は全額自己負担となってしまします。
協会けんぽの場合は、特定健康診査の受診率向上のため、令和2年度から特定健康診査における保険者負担上限額を7,150円に変更しました。
なお、実施医療機関様が各団体を通じて契約している金額が、保険者負担上限額（7,150円）を超えない場合は、自己負担額0円（無料）となります。
特定健診の受診方法
取り扱い医療機関（コーラルメディカルクリニック）で受診する場合は事前に予約が必要です。集団検診の場合は予約は必要ありません。
特定健診Q&A
Q&A
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特定健診を受けるには受診券が必要ですか？
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特定健診を受けるには受診券が必ず必要になります。受診券を持たずに健診を受けると、健診費用を全額自己負担でお支払いいただくことになります。
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年齢による制限はありますか？
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特定健診を受けていただける方は、40歳から74歳の方に限られております。
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特定健診はどの保険で受けられますか？
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特定健診は、健診の対象となる方が加入している医療保険者が主体となって行っています。国民健康保険（国保）に加入されている方は市区町村国保から、国民健康保険組合（国保組合）に加入されている方は国保組合から、受診の方法などのお知らせが届きます。
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特定健診の社会保険負担額はいくら？
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協会けんぽでは、特定健康診査の受診率向上のため、令和2年度から特定健康診査における保険者負担上限額を7,150円に変更しました。 なお、実施医療機関様が各団体を通じて契約している金額が、保険者負担上限額（7,150円）を超えない場合は、自己負担額0円（無料）となります。
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特定健診の実施は保険者の義務ですか？
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特定健診・特定保健指導実施の義務を課されるのは、市町村や健康保険組合などの医療保険者です。 2008年4月から「高齢者の医療の確保に関する法律」により、健康保険組合等の保険者に実施が義務付けられました。
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特定健診は誰が実施するのですか？
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特定健康診査・特定保健指導は、現在加入されている国民健康保険、健康保険組合、共済組合、協会けんぽなどの医療保険者が実施します。
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特定健診は会社に義務付けられていますか
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特定健診・特定保健指導の実施は、「高齢者の医療の確保に関する法律」により、医療保険者（健保組合・市町村など）に義務付けられています。 一方、企業には、「労働安全衛生法」により健康診断が義務付けられています。
